大阪ボランティア協会は、ボランティア、NPO、企業市民活動を支えるNPOです。

English | サイトマップ | 地図(アクセス)

大阪ボランティア協会

WWW を検索 osakavol.org を検索
メインメニュー

ボランティア活動をしたい
相談・募集したい

団体設立・運営など、NPOについて相談したい

ボランティア・NPOをサポートするための情報が知りたい

講師を派遣してほしい
研修企画を相談したい

講座・研修・サロンに参加
したい

企業市民活動・社会貢献や
CSRについて相談したい

書籍や情報誌について
知りたい

調査・研究・シンクタンクについて知りたい

協会について知りたい
支援したい
参加したい

災害要配慮者を支えるリーダー育成研修
コロナ禍の災害時、誰ひとり取り残さない情報発信とは

大阪ボランティア協会では、災害時に孤立する人を生み出さないために、「災害時のスペシャルニーズ支援事業」を2016年〜2018年にかけて実施してきました。「障害者・難病者支援」「子ども支援」「外国人支援」と別れて研究会を行ってきた成果から、平常時からのつながりづくりの必要性が見えてきています。
災害時には、普段福祉サービスとつながっていない高齢者や障害がある人、言語の壁がある外国籍の人など、避難や避難生活において配慮が必要な人に支援情報が届かないという課題があります。
コロナ禍においては、市民活動や災害支援においても急速にオンライン化が進み、情報の受発信のあり方が大きく変化しています。
そこで今回は、過去の被災地での実践事例を踏まえ、withコロナの災害時の情報発信やニーズ把握のあり方について考えていきます。

※大阪市福祉ボランティアコーディネーション事業として実施

チラシはこちら

日時

2021年3月22日(月)19時〜21時

会場

ZOOMによるオンライン開催

対象

災害時の要配慮者支援や情報の受発信に関心がある人

定員

50人

話題提供者

横田 能洋 氏(認定NPO法人 茨城NPOセンター・コモンズ 代表理事)
横田能洋さん 1967年千葉県出身。茨城大学卒(地域社会論専攻)。学生サークルで施設訪問や手話などのボランティア活動に関わり、学外の障がい者団体の活動にも参加。1991年に社団法人茨城県経営者協会に就職。企業の社会貢献の推進業務などを担当する中で、海外のNPO制度の存在を知り研究を始める。1996年に有志で茨城NPO研究会を発足させ、NPO法の立法運動や県内市民団体の調査などを実施。1998年3月のNPO法成立を受けて、同年11月に研究会を母体に茨城NPOセンター・コモンズを設立。同年経営者協会を退職しコモンズの常務理事・事務局長となる。以来、様々な市民団体のNPO法人化の相談に応じたり、研修や調査の企画運営、NPOと企業や労働組合などとの協働事業のコーディネートを行っている。社会的排除に関する取り組みに重点をおいており、2015年9月の水害で被災された常総市民の支援活動を行うたすけあいセンター「JUNTOS」のセンター長を務める。流通経済大学の非常勤講師も務める。

参加費

無料

申込方法

企画・問合せ

社会福祉法人大阪ボランティア協会 担当:梅田・谷垣
〒540-0012 大阪市中央区谷町2丁目2-20 2F 市民活動スクエア「CANVAS谷町」
TEL:06-6809-4901、Email:office@osakavol.org

↑ページの先頭へ

社会福祉法人 大阪ボランティア協会

〒540-0012 大阪市中央区谷町2丁目2-20 2F
市民活動スクエア「CANVAS谷町」
TEL 06-6809-4901 FAX 06-6809-4902
office@osakavol.org

お問い合わせ 地図

 

Copyright 1996 Osaka Voluntary Action Center. All rights reserved.